登録/更新年月日:2006(平成18)年1月27日 |
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【背景】 昭和48(1973)年に最初の「標準」が策定されて以来、視聴覚教育メディアの状況が大きく変化してきた。そこで、平成4(1992)年4月に最初の「標準」の改定というべき、「視聴覚教育メディア研修カリキュラムの標準」が発表された。ここでは、教育メディアの利用状況の変化に対応し、例えば16ミリ映写機やスライド映写機の扱いを減じ、新たにコンピュータ関連メディア等を採用した。その他、最初の「標準」からの改定の大まかな内容は以下の通りである。 ・研修の名称を「視聴覚教育メディア研修」に改めた ・教育メディアの知識と操作技術のレベルで、初級・中級・上級と差別化を図っていた研修の内容を、「教育の場で直接応用する立場のものを対象としたコース(研修カリキュラムI)」と「地域の視聴覚教育を推進し、指導する者を対象としたコース(研修カリキュラムII)」に改めた ・研修の実施に当たり、地域の実態に合わせた弾力的な運用ができるよう、研修時間の目安をカリキュラムの標準から外した 【内容】 この「標準」は、研修のねらいの違いによって、「研修I」と「研修II」とに分かれている。「研修I」は、学校・社会教育施設の教職員、民間有志指導者等に必要とされる教育メディアに関する基本的な知識と技術の研修であった。一方、「研修II」は、指導主事、社会教育主事、視聴覚ライブラリーの職員など、地域の視聴覚教育を推進し、研修の企画・運営等にあたる指導的立場の者に必要とされる研修指導に関する知識と技能を想定していた。 また、研修カリキュラムの構成に関しては、「メニュー方式」と「大項目方式」が採用された。メニュー方式とは、研修を実施すべき内容を標準では固定せずに研修内容の一覧を提示するにとどめ、研修実施者の裁量で、地域の実態に合わせて選択してもらうというものであった。大項目方式とは、研修項目では、大枠を設けて、項目に含まれる研修内容の取捨選択を可能とするやり方である。例えば、コンピュータの項目で、「ソフトウェアの実行」では、ワープロソフトの利用に留めるか、データベース・ソフトの利用を選ぶか、さらに、表計算ソフトを加えるかなどの選択を研修担当者に任せることになる。 さらに、各段階の研修に総論的な研修内容を加えて、教育メディアの新たな動向や教育メディア活用の教育的意義等に対応できるようにしている。 br> |
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参考文献 ・文部省社会教育局『視聴覚教育研修カリキュラムの標準』文部省、1973年 ・文部省生涯学習局『視聴覚教育メディア研修カリキュラムの標準』、1992年 ・日本視聴覚教育協会『「視聴覚教育メディア研修カリキュラムの標準」の改正に向けた調査研究報告書』日本視聴覚教育協会、2003年 ・日本視聴覚教育協会『「視聴覚教育メディア研修カリキュラムの標準」の改正のための調査研究報告書』日本視聴覚教育協会、2004年 |
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