登録/更新年月日:2007(平成19)年12月30日 |
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昭和34(1959)年4月、皇太子殿下(今上天皇)の御成婚を記念して、「国立中央青年の家」が設置された。以降青年の社会の一員としての資質向上を目指す研修施設として全国各地に国立青年の家が設置され、昭和51(1976)年までに13施設が完成、教育事業が展開されてきた。 平成13(2001)年に国立の青少年教育施設が法人化されることになり、全国13の施設が「独立行政法人国立青年の家」として一つの組織となった。さらに平成18(2006)年に他の国立青少年教育施設2法人(国立オリンピック記念青少年総合センター、国立少年自然の家)と統合されて「独立行政法人国立青少年教育振興機構」を構成する施設となり、名称が「国立青少年交流の家」(以下,青少年交流の家)と改められた。機構は28の施設(オリンピック記念青少年総合センターと地方に所在する27の施設)と東京(オリンピック記念総合センター内)にある本部で構成されている。 13の青少年交流の家は、北海道(国立大雪青少年交流の家 以下,「国立」と「青少年交流の家」を省略)、岩手県(岩手山)、福島県(磐梯)、群馬県(赤城)、静岡県(中央)、石川県(能登)、岐阜県(乗鞍)、兵庫県(淡路)、広島県(江田島)、島根県(三瓶)、愛媛県(大洲)、熊本県(阿蘇)、沖縄県(沖縄)に設置されている。 br> |
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参考文献 |
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