登録／更新年月日：2006(平成18)年1月27日
昭和期のメディアと社会教育 (しょうわきのめでぃあとしゃかいきょういく) |
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| media and adult education in the Showa era | |
| キーワード ： 放送メディア、視聴覚メディア、活字メディア、集団学習、個人学習 | |
| 久井英輔（ひさいえいすけ） | |
| 1．昭和戦前・戦中期におけるメディアと社会教育 |  |
昭和期は放送メディアの出現とともに始まった。昭和初期、社会教育の普及に大きな影響を与えたメディアとして、ラジオ放送の開始とその動向が注目されよう。大正14（1925）年のラジオの仮放送開始時には東京放送局の後藤新平総裁が放送の中で「教育の社会化」としてのラジオの意義に触れており、社会教育のメディアとしての役割が当初から期待されていたことが窺える。実際、放送開始とほぼ同時に、講演を主内容とする社会教育的内容の番組も始まっている。ラジオにおける社会教育番組はその後急速に体系化され、聴取者一般を対象とした講演番組の他にも、内容（生産技術、芸術、体育、科学、趣味、修養、語学など）・対象者（児童対象、青年対象、家庭婦人対象など）を特定化した講座番組が放送されるようになる。1930年代に入ると、新中間層などの知識階級が聴取者であることを前提とした当初の役割のみならず、中等教育非進学者を対象とした補習教育としての役割をもラジオ放送が次第に担うようになってきた。
【視聴覚メディアの動向】
視聴覚メディアとしての幻灯や映画は既に明治末期・大正期から、各官公庁による国民への啓発、宣伝手段として活用されてきた。昭和期に入ってからも、特に映画は娯楽性・大衆性を備えたメディアとして、社会教育において活用されるようになる。文部省では、社会教育課）が大正末期から映画企画（主に皇室行事を題材）に着手し、教化総動員運動においても映画が活用された。1930年代には文部省の企画する映画は、より個別具体的な内容（衛生、防災、地理など）の社会教育用教材としての役割を拡大させていった。また1930年代には映画は、総力戦体制への国民の結集、戦意昂揚のための手段としても活用される。満州事変以降、時局映画、軍事映画が教育映画会社などによって多数制作され、ラジオ放送とともに、国民の戦意昂揚の役割の一端を担うようになっていった。
【活字メディアの動向】
旧来から人々の学習・余暇活動の下支えとして存在してきた活字メディアについては、この時期に量的のみならず質的な大衆化を見せつつあった。都市新中間層は、円本や文庫本のような廉価版の書籍、総合雑誌、婦人雑誌の主要な読者層を構成するようになった。また労働者・農民層においても、従来から普及していた新聞や講談雑誌だけでなく、総合雑誌などの購読が次第に浸透しつつあったが、労働者・農民層の読書行動は、書物を「購買」することへの障壁が高い分、職場や地域（例えば青年団など）での書物の「貸借」・「共有」を基盤とすることで成立していた側面も大きい。すなわち、読書という行動はこの時期、「読書階級」たる新中間層と、書物へのアクセスに未だ困難を有していた労働者層、農民層との間に、なお大きな偏りを有していたのである。
・藤岡英雄『学びのメディアとしての放送 −放送利用個人学習の研究−』学文社, 2005年
・田中純一郎『日本教育映画発達史』蝸牛社, 1979年
・永嶺重敏『モダン都市の読書空間』日本エディタースクール出版部, 2001年
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