登録/更新年月日:2013(平成25)年4月17日 |
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【字義】 要素・関係計算法は、関係計算法をベースに、事象の関係のみならず要素の変化・出現・消減をも扱うことができるようにした計算法である。 【説明】 関係計算法は、関係のみを扱う計算法で、特に関係の構造や変化を明らかにするための計算法なので、事象の要素は固定し、変化しないことを前提としている。したがって、関係解明には有用であるが、事象全体を扱うためには、さらに要素の変化・出現・消減を扱えるようにする必要があった。要素・関係計算法は、その必要性に基づいて作られた新たな計算法である。 この計算法では事象の要素の変化・出現・消減を計算で扱うことができるので、「事象と関係の理論」にこれが加わったことにより、事象の要素と関係のすべてを扱うことができるようになった。 そのすべては添付資料「要素・関係計算法」に収められているが、構成は次の通りである。 1 要素・関係計算法の趣旨と意義 2 経緯 3 方法 4 事象と関係の理論における仮説式の位置 5 要素・関係計算法の仮説式と共通式 6 新たに導出できる派生仮説 7 要素・関係計算の利用法 8 仮説式(共通式を含む)一覧(変化仮説(不変を含む)、作用変化仮説、出現仮説、作用出現仮説、消減仮説、作用消滅仮説、証明式、派生式) br> 添付資料:要素・関係計算法 |
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参考文献 ・山本恒夫『事象と関係の理論』の参考「 関係計算の方法」(日本生涯教育学会「生涯学習研究e事典」)、2013年4月17日登録 |
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